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プレスリリース:スマートホーム市場の変化を、企業の知見に「スマートホーム研究所」7月1日先行募集開始
デベロッパー、ハウスビルダー、工務店、メーカー、サービサーなど スマートホームに関連する企業向け 年4回のリアルセミナーと最新情報のレターで社内で知見を共有・蓄積 X-HEMISTRY株式会社(所在地:東京都豊島区、CEO:新貝 文将、読み:ケミストリー)は、 2026年4月にローンチした「スマートホームラウンジ」で得られたフィードバックをもとに、新たな 会員制サービス「スマートホーム研究所」の先行募集を2026年7月1日に開始します。「スマート ホーム研究所」は、年4回のリアルセミナーと国内外のスマートホーム市場に関する最新情報の定期 配信を通じて、市場の変化を継続的に把握できる会員制サービスです。サービスの提供開始は11月を 予定しており、提供するアーカイブ動画や資料は社内で共有でき、新任担当者の育成や社内研修にも 活用可能です。すでにスマートホームを事業として展開する企業だけでなく、スマートホーム事業を 検討中の企業や、スマートホームを導入検討中の企業にとっても、担当者個人に依存しない知見を企 業の資産として蓄積し、継続的に活用することが
21 時間前
【CEO新貝登壇のお知らせ】2026年5月27日 無料ウェビナー
この度、株式会社東光高岳さま主催の【組込みソフトウェアソリューション ウェビナー2026年春】にて、弊社CEOの新貝が登壇させていただくこととなりました。 『Matter & Aliro概説:グローバル標準がメーカーにもたらす機会と戦略』というテーマで講演させていただきますので、ご案内申し上げます。 スマートホームの規格である「Matter」にご興味のある方 Matter/Aliroにご興味のある方 向けの内容となっております。 ■開催概要 【日時】2026年5月27日(水) 14:00~15:30 前半:14:10~「Edge AI対応Wi-Fi SoC “SYN765x”のご紹介」Synaptics様 後半:14:40~「Matter & Aliro概説:グローバル標準がメーカーにもたらす機会と戦略」新貝 【場所】オンライン(Teams) 【参加費用】無料 【申込】https://uquest.tktk.co.jp/event/webinar/20260423-00593.html ご興味をお持ちの方はお早めにお申し込みいただけますと幸い
5月21日


プレスリリース:CEO新貝文将が スマートホームプラットフォーム企業「株式会社HOMETACT」の 事業・プロダクト戦略顧問に就任
スマートホーム領域に特化した事業開発について伴走型でハンズオン支援や実行支援を行うX-HEMISTRY株式会社(所在地:東京都豊島区、CEO:新貝 文将、読み:ケミストリー)のCEOである新貝 文将が、三菱地所グループの株式会社HOMETACT(以下、同社)の事業・プロダクト戦略顧問に就任したことをお知らせいたします。今後、新貝は同社が推進するスマートホーム事業の成長に向け、事業開発や技術戦略、国際標準化の観点から支援を行ってまいります。 ▼参画の背景 2019年の設立以降、X-HEMISTRYはスマートホーム領域において、事業立ち上げから実装、伴走まで行う専門家集団として、設立以来国内外のさまざまな企業の事業をサポートしてまいりました。その中で、三菱地所様が提供する総合スマートホームサービス 「HOMETACT」については、事業立ち上げ前から深く関わり、現在に至るまで継続的に伴走支援を行っております。 世界のスマートホーム市場では、新貝が日本支部代表を務めるConnectivity Standards Allianceが推進する「Matte
4月8日
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プレスリリース:スマートホーム市場の変化を、企業の知見に「スマートホーム研究所」7月1日先行募集開始
デベロッパー、ハウスビルダー、工務店、メーカー、サービサーなど スマートホームに関連する企業向け 年4回のリアルセミナーと最新情報のレターで社内で知見を共有・蓄積 X-HEMISTRY株式会社(所在地:東京都豊島区、CEO:新貝 文将、読み:ケミストリー)は、 2026年4月にローンチした「スマートホームラウンジ」で得られたフィードバックをもとに、新たな 会員制サービス「スマートホーム研究所」の先行募集を2026年7月1日に開始します。「スマート ホーム研究所」は、年4回のリアルセミナーと国内外のスマートホーム市場に関する最新情報の定期 配信を通じて、市場の変化を継続的に把握できる会員制サービスです。サービスの提供開始は11月を 予定しており、提供するアーカイブ動画や資料は社内で共有でき、新任担当者の育成や社内研修にも 活用可能です。すでにスマートホームを事業として展開する企業だけでなく、スマートホーム事業を 検討中の企業や、スマートホームを導入検討中の企業にとっても、担当者個人に依存しない知見を企 業の資産として蓄積し、継続的に活用することが
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